結婚するなら保険見直しはマスト! 新婚夫婦に必要な保険の選び方を解説

結婚は、保険を見直す絶好のタイミングです。

独身のうちから自身の保険について真剣に検討した経験のある方は、それほど多くないのではないでしょうか。

また、結婚すれば自分のことだけでなく、配偶者やお子さんに対する責任が生じます。そのため、万が一の対策をしっかりしておくことが必要です。

そこで今回は、結婚の予定がある方や、すでに結婚しているけれど保険の見直しをしていない方を対象に、どんな保険が必要なのか解説します。

保険を考える前に「ライフプラン」を描いてみよう

保険について考える前にやってほしいことは、「ライフプラン」を描くということです。

ライフプランとは人生の計画のことで、具体的には以下のようなことを考えることです。

  • 子どもは何人ほしいのか
  • 子どもを大学まで進学させるか、公立にするか私立にするか
  • 住宅はいつ購入するのか
  • 何歳まで働くのか
  • 車を購入するなら、いくらくらいの車を何年おきに購入するのか
  • その他、大きな出費が予想されること(海外旅行など)

ライフプランができていないと、どんな保険に加入すべきなのかということも見えてきません。そのため保険について考える前に、まずはライフプランを考えてみましょう。ライフプランは厳密な計画ではありませんので、おおまかで結構です。

また、これに金額を落とし込んだものを「キャッシュフロー表」と言います。これは人生の資金繰り表で、以下のように表計算ソフトを利用して作るのが便利です。

保険の見直しをするうえでキャッシュフロー表まで作る必要はありませんが、余裕が出てきたらぜひ作ってみてください。詳しい作り方は日本ファイナンシャルプランナーズ協会のホームページに掲載されている情報などを参考にしてください。

結婚したら考えるべき保険とは?

結婚したばかりの夫婦なら、かなり多くの保険が候補にあがります。そのため、保険代理店に行けばさまざまな保険を勧められるはずですが、そのすべての保険が必要というわけではありません。そこで、検討すべき保険をその必要性とともに以下で紹介します。

重要度A:遺族補償としての「死亡保険」

結婚したばかりでお子さんがいる家庭にとって、最も大事な保険は死亡保険です。

死亡保険とは、保険の対象となっている人(被保険者と言います)が死亡したときや高度障害状態になったときのための保険で、遺族の生活費を確保する目的で加入するものです。

特に家計の収入の多くを稼いでいるのが夫である場合、旦那さんに万が一のことがあると家計へのダメージが大きくなります。

夫に万が一のことがあっても一定の条件を満たしていれば国から「遺族年金」を受け取ることができますが、生活するには十分な金額とは言えませんし、全く受け取れないこともあります。そのためお子さんがいる場合、死亡保険は最優先で検討する必要があります。

なお、死亡保険には以下の3つの種類があります。

  1. 収入保障保険(掛け捨て)
  2. 定期保険(掛け捨て)
  3. 終身保険(貯蓄型)

以前は終身保険と定期保険のセットで加入するのが一般的でしたが、現在は収入保障保険を利用するのがメジャーです。代理店で相談する前に、この点はしっかり理解しておきましょう。

重要度A:病気・ケガの保障としての「医療保険・がん保険」

若いうちから入院が必要となるような病気にかかる人は少ないので、医療保険やがん保険に加入する必要性を感じないという人も多いのではないでしょうか。

しかし、病気はいつかかるかわかりません。ある日突然やってくるものです。若くして重い病気にかかった人が共通して口にするのは「まさか私が……」という言葉なのです。

そのため、入院を必要とするような病気にかかったときのことは健康なうちに考えておく必要があります。

 

なお、医療保険に加入する前に必ず知っておかなければならないのは健康保険(公的医療保険)の「高額療養費制度」です。

私たちは病院で医療を受けたとき、病院で発生する医療費の3割(現役世代の場合)を負担しています。しかし、入院したときなど医療費が高額になった場合は、その負担をさらにおさえる仕組みが用意されています。この仕組のおかげで短期間の入院であれば、自己負担額は貯蓄でも対応できるくらいの金額で済みます。

ただし、入院期間が長くなる病気(脳卒中や精神疾患など)では高額療養費制度の適用を受けても負担が大きくなりますし、がんの場合はお金のかかり方が少し違います。そのため、医療保険やがん保険は検討する余地があります。

 

なお、女性が医療保険を検討するなら妊娠する前がおすすめです。なぜなら、妊娠すると医療保険に加入できなくなったり制限がついたりする可能性があることと、決して珍しくない帝王切開でも給付金を受け取ることができることなどが理由です。

重要度B:子どもの教育資金のための「学資保険」

子どもの教育資金を準備する手段としては、主に以下の3つがあります。

  1. 預貯金
  2. 学資保険
  3. 投資信託などの投資商品

学資保険に加入するメリットは強制的にお金を貯めることができること、保険料が「生命保険料控除」になるので節税効果が期待できること、預貯金より有利にふやせることの3つがあります。

ただし、いったん契約すると解約しづらいなどのデメリットもあります。教育資金は必ず学資保険で準備しなければいけないわけではありませんので、他の手段も含めてよく検討してください。

重要度B:働けなくなったときのための「就業不能保険」

近年、注目されている保険が働けなくなったときの生活費を確保する目的で加入する「就業不能保険」です。この保険に加入していると就業不能状態と認定されたときに、あらかじめ決めた金額(毎月10~20万円程度)の支給を受けることができます。

就業不能状態というのは単に入院しているだけでも該当します。例えば盲腸(急性虫垂炎)で入院しているようなケースでもです。しかし、就業不能保険というのはどちらかと言えば、交通事故で半身不随になったり脳卒中で麻痺が生じたりしているようなケースを想定して加入するものです。

就業不能状態になる確率はかなり低く、それでいて保険料が決して安くないことから加入を迷う人のほうが多いと考えられます。そのため、就業不能保険は死亡保険や医療保険・がん保険の検討が済んでからで良いでしょう。

なお、ライフネット生命のホームページには就業不能状態の具体例がたくさん掲載されています。興味のある方はこちらを参考にしてください。

重要度C:葬儀代の準備手段としての「終身保険」

保険代理店で相談すると、葬儀代の準備として貯蓄型の死亡保険である終身保険を勧められることが多いです。

葬儀代は200万円くらいかかると説明されるのが一般的ですが、近年は高額な費用のかからない家族葬や火葬式なども増えています。そのため、保険を検討する前にまずどんな葬儀が必要なのかを考えましょう。

また、若いうちに死亡した場合、葬儀を執り行うのは両親でしょうし、最低限の処理を行うだけなら高額な費用はかかりません。そのため、少なくとも結婚したばかりのときに葬儀代の心配をするのはナンセンスです。葬儀代の準備として終身保険に加入する必要性は薄いと言って良いでしょう。

重要度C:老後資金の準備手段としての「個人年金保険」

金融庁のワーキンググループが政府に提出した報告書によれば、老後に十分な生活をするためには年金の他に、夫婦で2000万円程度の貯蓄が必要とのことです。

この金額は決して的はずれなものではありませんが、老後の資金の準備手段として(円建ての)個人年金保険は決して有利とは言えません。なぜなら、貯蓄型の保険は市場金利が低いとほとんどお金がふえないからです。

老後資金の準備ならiDeCoもありますし、何よりなるべく長く働くことが一番の対策です。老後資金の準備を検討するなら結婚して間もないタイミングではなく、少し時間が経ってからでも良いでしょう。

まとめ:新婚夫婦が保険見直しをする方法

結婚したばかりの夫婦が代理店に相談に行けば、この記事で紹介した保険はほぼすべて案内されるはずです。

何も知らずに相談に行くとその多くに加入することになりかねず、その結果、家計を圧迫するような保険料を支払うことになる可能性があるので注意が必要です。

とは言え、保険に加入するなら代理店で相談するのが一番であることは間違いありません。大事なことは、担当者から説明されたことをきちんと理解できるだけの知識を持っておくということです。

人生の中で、結婚したときほど保険のことを真剣に考えるタイミングはおそらくないでしょう。いい機会なのでぜひ、ライフプランとともにしっかりと保険のことを考えてみてください。

保険相談は「保険ショップ(乗合代理店)」を選ぼう

保険はネットからでも申し込みができるので、少し知識のある人なら自分で勉強すれば代理店で相談する必要はないと考える人もいるかもしれません。

しかし、保険については中途半端な知識で自己判断せず、代理店でプロに相談して加入することをおすすめします。

なぜなら保険商品は数がたくさんあるので、すべての商品を検討するのが困難ですし、ネットにはすべての情報が掲載されているわけではないからです。代理店でないとわからないこともあります。

ただ、保険のことを何も知らずにフラッと代理店に行ってしまうと、担当者から言われるがまま加入することになってしまう可能性があります。そのため、最低限の知識武装をしてから相談するのがおすすめです。

なお、以前は単一の保険会社の商品のみを扱う「専属代理店」が主流でしたが、今は複数の保険会社の商品を扱う「保険ショップ(乗合代理店)」がメジャーになっています。

街中で見かける保険ショップはどこも乗合代理店で、多いところでは40社以上の保険会社を扱っているところもあります。こうしたところで選んでもらえば、あなたに合った保険がきっと見つかるはずです。